業 種 | 情報(IT・マスコミ)/通信・インターネット・情報処理・ソフトウェア |
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所在地 | 岡山県/岡山市 |
HP | https://sj-sanyo.jp/ |
奨学金返還支援制度導入企業 |
おかやま就職応援センター(岡山県企業人材確保支援センター)登録企業 |
おかやま子育て応援宣言企業 |
POWER TO THE LOCALS 地域にチカラを
山陽新聞をはじめ、テレビ・ラジオCM,WEB,イベント、印刷物、屋外広告、旅行、Tポイント等多くの商材を扱い、1,000社以上の自治体・企業・学校・各種団体の広告・販売活動をサポートしている会社です。クライアントや地域社会の課題をクリエイティブの力で解決し、地域発展のため活動をしています。
社 名 | 株式会社山陽新聞事業社 |
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事業内容 | 広告代理業、イベント業、旅行業 |
設 立 | 平成12年3月1日 |
資本金 | 3,000万円 |
売上高 | 33億円 |
従業員数 | 50人 |
代表者 | 松尾 政典 |
住所 | 〒700-0904 岡山市北区柳町2丁目1番1号 |
電話番号 | 086-803-8260 |
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FAX | 086-803-8214 |
sjnakaga@po9.oninet.ne.jp | |
事務所 | 倉敷営業所(倉敷市白楽町589-1) |
主な取引先 | 岡山県、岡山市、倉敷市、県下各市町村、財務省中国財務局、国土交通省、岡山労働局、県警本部、岡山地方裁判所、岡山中央郵便局、岡山県商工会連合会、岡山県中小企業団体中央会、日本貿易振興会、岡山県遊技業協同組合、岡山商工会議所、岡山県宅地建物取引業協会、岡山県行政書士会、岡山弁護士会、中国税理士会、岡山県医師会、岡山市医師会、岡山県歯科医師会、岡山県薬剤師会、岡山県看護協会、岡山県郷土文化財団、コンベックス岡山、岡山コンベンションセンター、岡山県産業振興財団、岡山県トラック協会、岡山市商店会連合会、岡山市表町商店街連盟、NHK、RSK、TSC、OHK、RNC、KSB、JR西日本、NTT西日本、JT、中国電力、岡山ガス、中国銀行、トマト銀行、百十四銀行、三井住友信託銀行、岡山県信用金庫協会、おかやま信金、玉島信金、水島信金、こくみん共済coop、野村證券、JA岡山中央会、JA全農おかやま、JA共済連岡山、住友生命、岡山県損保代理店協会、東京海上日動、あいおいニッセイ同和損保、全日本空輸、JALグループ、中国東方航空、下電グループ、両備グループ、岡山電気軌道、JTB、HIS、近畿日本ツーリスト、阪急交通社、岡山プラザホテル、ホテルグランヴィア岡山、福武観光、おもちゃ王国、児島競艇、木下サーカス、岡山県貨物運送、ナカウン、三好野本店、岡山高島屋、イオンモール岡山、イオンモール倉敷、おかやまコープ、白十字、トミヤコーポレーション、サンマルク、山陽村上モーター、山陽ヤナセ、バルコムモータース、岡山日産自動車、日産サティオ岡山、ホンダ四輪販売岡山、西日本三菱自動車販売、岡山トヨペット、ネッツトヨタ岡山、岡山スバル自動車、くるまのハヤシ、シティライト、岡山県建築士会、岡山県建築住宅センター、大和ハウス工業、大本組、アイサワ工業、荒木組、ミサワホーム中国、住友林業、パナソニックホームズ、積水ハウス、セキスイハイム、旭化成ホームズ、三井ホーム、住友不動産販売、エイトコンサルタント、日本ハウスHD、両備不動産、カイタック、カイタック不動産、両備住宅、ウッズカンパニー、アキュラホーム、ライフデザイン・カバヤ、一条工務店、ウッディワールドのざき、和田コーポレーション、セキスイファミエス中四国、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、ノートルダム清心女子大学、岡山理科大学、吉備国際大学、倉敷芸術科学大学、岡山学院大学、環太平洋大学、くらしき作陽大学、川崎学園、関西学園、就実学園、山陽学園、加計学園、岡山進研学院、中国デザイン専門学校、岡山科学技術専門学校、朝日医療学園、本山学園、朝日学園、明誠学院、ベネッセコーポレーション、フジワラテクノアート、JFEスチール、カーツ、オージー技研、オルバヘルスケアHD、サントリー、キリンビール、アサヒビール、ヤマト運輸、トンボ、岡山大学病院、岡山旭東病院、重井病院、岡山済生会総合病院、岡山市民病院、岡山赤十字病院、岡山画像診断センター、倉敷中央病院、榊原病院、光生病院、旭川荘、キャリアプランニング、中原三法堂、最上稲荷、吉備津神社、黒住教本部、嘉美心酒造、平喜酒造、ローム・ワコー、アイエスピーコーポレーション、ファジアーノ岡山、いのうえ、不洗観音寺、他 |
関連会社 | |
沿革 | 創業:1961年(昭和36年)5月 (株)山陽新聞サービスセンターの母体となる山陽清掃(株)を設立。 その後、(株)山陽 案内広告社設立(昭和37年 9月)、(株)山陽マーケツティングセンター設立(昭和44年12月)される。 設立:2000年(平成12年) 3月 (株)山陽新聞サービスセンター、(株)山陽案内広告社、(株)山陽マーケツティングセンターの三社を合併して1社となり、(株)山陽新聞事業社を設立 |
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